新中東戦争のゆくえ

    今回のイスラエルによるイランの濃縮ウラン施設ナタンズやウラン関連施設イスファハン、そして研究施設フォルドゥなどにある核関連施設に対する攻撃と複数の科学者らに対する殺害は、イスラエルの諜報機関モサドとアメリカのCIAによる計画的な攻撃であるとされている。ホセイン・サラミ革命防衛軍司令官、モハメド・バゲリイラン軍参謀総長、アリ・シャムカニ（ハメイニの顧問）アッバシ・ダバニ核科学者、モハメド・テヘランチ核科学者の５名が殺害されたと公表されている。

　既に２０２３年１０月７日にガザのハマスが大規模な攻撃をイスラエルに仕掛けてより新中東戦争は起きてからそろそろ２年になろうとしているわけだが、パレスティナの活動家にはハマスの他に、レバノンのシーア派武装組織で「神の党」ヒズボラがいる。しかし今年の２月にイスラエルにより最高指導者ナスララ師が殺害されたことで緊張が増していた。

　　　画像は、日経新聞の記事より

　この地図のようにイランがイスラエルと敵対するハマスやフーシ派、ヒズボラを支援してきたのは事実であり、西側が最も懸念する核関連施設を増強し核武装する直前だったことから、イランへの攻撃はすでに西側の対外工作活動の一貫だった。前回は核関連施設へのサイバー攻撃であったが今度は武力攻撃に変わった。

　報道のようにまたもトランプ大統領が仲介の役名を担い、イランにこれ以上の最悪の被害が出ないようにバンカーバスターを用いて最後通牒を突き付けた形だ。イランの最高指導者ハメネイ師も国外に出たか行方知れずである。

　核保有国は、イランの東隣国のパキスタンをはじめ、イスラエル、インド、アメリカ、ロシア、イギリス、フランス、中国、そして北朝鮮の9カ国と言われているが、パキスタンや北朝鮮は良くてイランはダメだというのはバランスが保てないような気もする。

　日本には核が持ち込まれていた事実はあるが政府は一貫して否定している。非核三原則があるからだが、ただその中で前総理の広島出身の総理が核廃絶の歴史的な発言をすることが出来なかったことが、本人にとってもそうであるが世界の中の日本の立場を表明する絶好の機会を逃したことが残念でならない。保守派は、既に核の存在が世界を支配しているのにナンセンスだと言うかもしれない。ただそうであっても日本は発言することが出来る唯一の被爆国なのだ。

　今日本の中でもフェンタニルの問題が俄かに注目を集めている。トランプ大統領がメキシコとカナダにかけた関税は、このフェンタニルという合成麻薬のせいである。去年一年で７万人以上がこの麻薬の過剰摂取で亡くなったされるが、一説によれば１０万人とも言われているし喫緊の課題であったのだ。それが日本という安全な場所を経由して、たとえばメキシコ経由でアメリカに密輸する事もあり得るし、日本は単に経由地だけでなくアヘンと同じで蔓延する危険性すらある。現代の「アヘン戦争」と呼ばれる所以である。新型コロナの災厄が武漢発であったように、今度も武漢から世界中に災厄が広がりはじめているのである。